会社情報

Company Profile

会社情報

社名
株式会社エムエム総研
(英文社名: MM souken Co.,Ltd.)
創業/設立
1989(平成元)年3月13日
資本金
1億円
所在地
〒160-0022
東京都新宿区新宿6-27-56 新宿スクエア5F
電話番号
03-4530-4700 (代表)
FAX番号
03-4530-4704
代表者
萩原 張広
従業員数
従業員数149名(2018年2月現在)
売上高
16億5,963万円(2018年2月期)
16億0,857万円(2017年2月期)
14億0,079万円(2016年2月期)
13億6,000万円(2015年2月期)
10億7,200万円(2014年2月期)
事業内容
BtoBマーケティング支援事業
人材派遣事業(許可番号:派 13 - 305507)
有料職業紹介事業(許可番号:13 - ユ - 306424)
株主構成
萩原 張広
弊社役員及び従業員
三菱UFJキャピタル株式会社 他

役員紹介

代表取締役
萩原 張広
取締役
河村 芳行
取締役
高橋 俊博
社外取締役
谷本 勲
常勤監査役
石川 由美
社外監査役
呉 雅俊
社外監査役
坂尾 晃司
執行役員
平田 天志
執行役員
三田 徹
執行役員
米田 光雄

主要取引先

  • アビームコンサルティング株式会社
  • ヴイエムウェア株式会社
  • エン・ジャパン株式会社
  • SAPジャパン株式会社
  • SCSK株式会社
  • エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
  • 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ
  • Cloudera株式会社
  • コクヨ株式会社
  • 株式会社ジオコード
  • GEヘルスケア・ジャパン株式会社
  • 一般社団法人新経済連盟
  • テクマトリックス株式会社
  • 株式会社電算システム
  • 日本電気株式会社
  • 日本アイ・ビー・エム株式会社
  • 日本ヒューレット・パッカード株式会社
  • 日本マイクロソフト株式会社
  • 株式会社パソナ
  • 富士電機機器制御株式会社
  • ボッシュ株式会社
  • 横河レンタ・リース株式会社
  • ワークスモバイルジャパン株式会社
  • その他多数(五十音順)

組織図

組織図

沿革

1989年
(平成元年)
横浜市西区に設立
  • 営業コンサルティング事業
    (営業コンサルティング事業、採用・人材育成コンサルティング事業)
  • 広告制作事業
    (会社案内、採用パンフレット制作)
1993年
横浜市西区から港区南青山に移転
  • 営業支援事業
    (営業コンサルティング、営業マニュアル・営業ツール制作、マーケットリサーチ)
  • 広告制作事業
    (パンフレット制作、ファックスニュース制作、広告制作)
1995年
港区南青山から港区南麻布に移転
1998年
事業内容を営業コンサルティングからBtoBマーケティング支援事業に変更
1999年
  • ファックスプロモーションとテレマーケティングを組み合わせた、新規顧客開拓パッケージサービス「TELEMAX(テレマックス)」サービス開始
  • コールセンターを南麻布に開設
2002年
  • コールセンターを西麻布に移転
  • 第三者割り当てにより資本金を4040万円に増資
2003年
マーケティングプロジェクト実績が500件を超える
2004年
  • 本社及びコールセンターを新宿区西新宿に移転
  • 株式会社タスク・システムプロモーションを営業権の譲受けにより統合し、プロモーション事業をスタート
  • 第三者割り当てにより資本金を1億540万円に増資
2005年
  • マーケティングプロジェクト実績が1200件を超える
  • 第三者割り当てにより資本金を2億6450万円に増資
2006年
第三者割り当てにより資本金を3億2450万円に増資
2007年
四谷コールセンター開設
2008年
ISO27001を取得
2009年
  • プロモーション事業部と法人営業コールセンター事業部を、IMC(Integrated Marketing ∓ Communication)事業に統合、組織改編
  • 四谷コールセンターを本社ビル(新宿区西新宿)に移転
2010年
本社及びコールセンターを新宿区新宿(最寄駅:東新宿)に移転
2011年
資本金を1億円に減資
2012年
「データマネジメントサービス」提供開始
2015年
「デジタルマーケティングサービス」提供開始
2016年
ビジネストランスフォーメーション事業部、セールス&マーケティングラボ スタート
2017年
セールス&マーケティングラボをビジネストランスフォーメーション事業部、Marketing Expert Serivce事業部に統合、組織改編

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